評価の対象となる住宅は、一戸建ての住宅です。このため、例えば次のような住宅は評価できません。

【評価できない住宅の例】

• 共同住宅（分譲マンション・賃貸アパート等）
• 連続建て（長屋建て）住宅
• 重ね建（重層長屋）住宅
• 店舗併用住宅

なお、「住宅省エネラベル」は一戸建て住宅であれば、分譲住宅、請負（注文）住宅の何れでも表示できます。