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環境共生住宅とは

●環境共生住宅が生まれた背景と経緯

環境共生住宅が提唱されるようになった背景には、地球環境問題(温暖化や酸性雨、自然破壊の進行など)、資源・エネルギー問題(使用量の増大、将来的な枯渇、廃棄物の増大など)、住宅問題(高齢化等にともなう健康・快適・安全性の確保、都市化による自然・周辺環境の悪化、室内空気汚染による健康への影響など)があります。
建設省(現国土交通省)では、1990年の「地球温暖化防止計画」の実施にともない、住宅分野での省エネルギー施策と並行して、一般財団法人建築環境・省エネルギー機構(以下IBECという)を事務局に、「環境共生住宅研究会」を設置し、環境共生住宅の研究開発に着手しました。研究開発は、学識経験者、住宅建設に係るあらゆる方面の企業会員により進められました。その後、1994年に「環境共生住宅推進会議」に改組、1997年からは「環境共生住宅推進協議会」(参加会員約90社)として環境共生住宅の普及推進を進めています。

●環境共生住宅とは
「地球環境を保全するという観点から、エネルギー・資源・廃棄物などの面で充分な配慮がなされ、また周辺の自然環境と親密に美しく調和し、住み手が主体的に係りながら、健康で快適に生活できるよう工夫された住宅、およびその地域環境」と定義されています。
具体的には、下図に示すように「地球環境の保全(ロー・インパクト)」「周辺環境との親和性(ハイ・コンタクト)」「居住環境の健康・快適性(ヘルス&アメニティ)」の三つの目的に応じた取り組みがバランスよくなされた住宅を目指しています。