平成22年４月から新たに省エネ法の届出対象となる300ｍ²以上2,000ｍ²未満の建物（第二種特定建築物）を対象とした、建築物の省エネルギー基準（非住宅）の仕様基準（簡易なポイント法）算出法について解説しています。

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